Ａ．３ 通りの可能性があると思います（他にもあるかもしれません）

1.単に有機物が腐敗しているだけ
2.廃油、例えば古いドラムカンが埋めてある。
3.土壌に含まれる鉄分が溶け込んでいた地下水が地表に出て酸化した場合、油膜状のギラとなる現象です。油膜状のギラに石油の臭いが無い場合はこの現象の可能性もあります。

ただ、付近の地質から考えてまわり（あるいは沼の底）の岩石自体から油がしみだしている可能性は非常に低いと思います。基本的には２ ）のケース、人工的なものだと思いますが、そういうことで公害関係の公共分析機関（無料？）があるのではないでしょうか？まずは、所管の役所に相談される事をお薦めします。

それで、これが何なのか？ また、周辺にある田んぼに害はないのか？

この質問に対しては、１ ）、３ ）のケース、あるいは天然の油のケースでも害があったという話は聞いたことがありません。 秋田ではたんぼの中にガスががぼがぼと湧くと同時に油がしみだしているのを見たことがありますが、さりげなく稲を栽培しておりました（１００％無害とは保証できません が）。 ただ人工の油の場合は有害な重金属が含まれている可能性があるのではないでしょうか。

公害関係の公共分析機関での調査が無理な場合、本当に自然の油であるなら、サンプルを送って頂ければ、会員の所属機関での分析も考慮致しますが、現場の状況、サンプルの採取方法、輸送方法等に関して、別途詳細にご相談する事となります。【質問者様からのお返事】
３番の鉄分だと思います。 約２ ～３ メートル離れた辺りから、地下水がしみでているところもありますし、昔から、"金気"とよばれていた田んぼなのです。確かに、石油臭くないので、その油膜は、その鉄分のギラだとわかりました。

Ａ．灯油は石油製品のひとつで、比重0.78～0.83 程度、沸点範囲150 ～300 度C 程度の留分 で、原油蒸留の際ガソリンと軽油の間に留出する留分です。家庭燃料用の灯油は“白灯油”ともいい、その沸点範囲は150～250度C 程度です。

1.重質の留分を多く含む灯油はアルデヒドなどの悪臭や刺激臭を発する事がある。
2.気密性の高い部屋で換気が十分でない場合、酸欠による不完全燃焼で一酸化炭素が発生する。または酸欠状態。
3.硫黄分は極少量（0.015 ％以下）に規制されているので、亜硫酸ガスの発生は問題にならない位である。
が....感受性の高い人がどう感じるか、または感じないかは不明です。

Ａ．お尋ねの油田というのは新津油田のことかと思います。

この油田は近年操業を停止しまして、その跡に博物館も含め大きな記念公園が作られたようです。場所等も含め詳細は、新津市のホームページの中の萬巻楼というコーナー（http://www.city.niigata.niigata.jp/info/niitsu-mgr/railoil/)に鉄道・石油王の館として詳細に紹介されています。住所としては、新津市金津のようです
（信越本線矢代田駅東方２ｋｍ）。
新潟県内ではその他に、出雲崎町尼瀬海岸（魚介類の店で有名な寺泊の南西１５ｋｍ）、黒川村黒川（シンクルトン公園）に同種の石油記念館ないし公園があります。いずれも過去に操業された小規模な油田に関連したものです。

特にシンクルトン公園では、地表に自然の状態で油やガスが漏れてくる様子が観察できるはずですが、残念ながら最近の状況は把握しておりません。
ご参考までに、現在国内で操業されている油・ガス田の主要なものは、北から順に、

勇払ガス田（北海道苫小牧市、当ＨＰの石油の採れる国々コーナーで紹介）
八橋油田（秋田市内）
由利原・鮎川油ガス田（秋田県由利高原）
岩船沖油ガス田（新潟県中条町の沖合）
東新潟油ガス田（新潟市東港周辺）
南長岡・片貝ガス田（長岡の南西側）
吉井・東柏崎ガス田（柏崎）
磐城沖ガス田（福島県の海上）

といったところです。お気づきの通り、新津が唯一の油田ではありません。ただ明治後半から大正年間にかけて、生産量日本一を誇り、日本随一と呼ばれた時期はあったようです。ちなみに、その後昭和前半に主役となるのは八橋油田です。

最後に、日本の石油探鉱の歴史を知る参考書として、以下の２冊を紹介しておきます。 秋田の油田（秋田魁新聞社、やや古い）新潟の石油・天然ガス（野島出版、最新刊、連絡先0256-34-3592）、また日本の油田風景が数多く掲載されているホームページ（http://www.os.rim.or.jp/￣hira）も参考になるかもしれません。

Ａ．このホームページは、当協会を代表して石油・天然ガスの探鉱開発技術の啓蒙を主目的としており、残念ながらご質問は私どもの担当範囲を少し越えているかと思います。

ただエネルギー源あるいは動力源（ガソリンエンジンなど）として、化石燃料の使用がどんな形であれ、地球環境に大なり小なり負荷を与えているのは否定できない事実です。かといって、すべて使わないというのも現在のところ不可能に近い話で、より環境にやさしい選択として、天然ガスの使用がだんだんと盛んになり（例えば日本国内にもガスパイプラインが整備されつつありますし、ガス自動車も出始めています）、それに従い我々の探鉱も原油よりはよりガスに重点が移ってきています。

また探鉱開発作業においても最近はHS&E(health, safety and environment)という言葉がキャッチフレーズとしてよく使われ、従来よりもより強く環境保護を意識しております。

Ａ．このホームページは、当協会を代表して石油・天然ガスの探鉱開発技術の啓蒙を主目的としており、残念ながらご質問は私どもの担当範囲を少し越えているかと思います。

既にお調べになっておられるかもしれませんが、石油連盟（http://www.paj.gr.jp）にお問い合わせ頂くのが適当かと存じます。

ただ、現在の税金はガソリンが５３円８０銭／リットル、軽油が３２円１０銭、それに対して店頭価格は首都圏で、それぞれ１０５円と８５円ぐらいで、また精製過程での原価の差はほとんどないと考えてよいようです。従いまして、現在の価格差はほとんど税金の差といえると思います。

ご質問を頂きましたのに、ご期待に添えず申し訳ありません。 

Ａ．CASはChemical Abstracts Serviceです。主な化学物質にCAS番号が付けられているようで、環境研究所などのサイトで農薬や汚染物質のデータになっています。

CAS
http://www.cas.org/
CAS databases
http://www.cas.org/casdb.html
国立環境研究所
http://w-chemdb.nies.go.jp/
神奈川県環境科学センター
http://www.k-erc.pref.kanagawa.jp/index.htm

また、MSDSについてはこんな解説がありましたので、参考にして下さい。 http://web.jia.or.jp/jia/kankyou/2000/0005.htm

Ａ．当協会の専門分野外のため、石油連盟（www.paj.gr.jp）他の機関を紹介。

Ａ．当協会の専門分野外のため、石油連盟（www.paj.gr.jp）、もしくは次のホームページのリンク集（http://www.teikokuoil.co.jp/company/links.html）にある石油会社等他の機関を紹介。

Ａ．当協会の専門分野外のため、石油連盟（www.paj.gr.jp）、もしくは次のホームページのリンク集（http://www.teikokuoil.co.jp/company/links.html）にある石油会社等他の機関を紹介。

Ａ．当協会の専門分野外のため、石油連盟（www.paj.gr.jp）、もしくは次のホームページのリンク集（http://www.teikokuoil.co.jp/company/links.html）にある石油会社等他の機関を紹介。

Ａ．当協会の専門分野外のため、石油連盟（www.paj.gr.jp）、もしくは次のホームページのリンク集（http://www.teikokuoil.co.jp/company/links.html）にある石油会社等他の機関を紹介。

Ａ．日本における石油の歴史

日本でも石油に関する記録は古く，天智天皇のころ(668)越後の国より〈燃える水〉〈燃える土〉が献上されたのをはじめとして，数々の伝承がある。江戸時代には灯油や薬用として一部で使用されてきたが，石油が商品として広く取り扱われるようになったのは，明治になって灯油が輸入されるようになってからである。明治初年には，新潟県を中心とする日本海側で石油の採掘ブームが起こったが，当時は零細業者ばかりであった。
近代石油産業としての第一歩は1888年の日本石油，92年の宝田石油の設立に始まる。日本石油は新潟県尼瀬海岸において海中に桟橋を構築し，機械掘りに成功した(1891)が，これは世界最初の海洋掘削であった。

1890年代の後半からは，外国石油会社も日本へ進出し，日宝両社と激しい販売競争が続いたが，両社は1921年に合併して新しい日本石油が発足した。同社は24年ころから国産原油の採掘，精製よりも，輸入原油の精製･販売部門へ重点を転換していった。31年の満州事変を契機として，それ以降は日中戦争，太平洋戦争へと長い戦時統制時代が続いた。41年には特殊法人として帝国石油が設立され，各社の採掘部門が統合された。

第2次世界大戦による石油精製業の被害は甚大であった。当初アメリカの占領政策は，石油産業に対しても厳しく，太平洋側の精油所の復旧は認められなかった。しかし，49年にはアメリカの政策は180度転換し，既存の精油所の再開による輸入原油の精製が開始された。日本の精製業は，原油の安定輸入を確保するために次々と外資導入を行った。62年に公布された石油業法によって，日本の石油精製業はさまざまな規制の下で事業を行っていくことになり，現在に至っている。 （平凡社　百科事典　抜粋）

Ａ．１：今一番石油が残っているところはどこか？
地下にある石油の量を埋蔵量（まいぞうりょう）と言います。今埋蔵量が世界一とされているのがサウジアラビアと言う国です。だいたい2617億バーレル（1バーレルは159リッター）残っているそうです。世界全体の25%ぐらいがサウジアラビアにあると言われています。２番目がイラク、３番目がイランと言う国です。
これらの国は全部、中東と呼ばれる所にあります。
今一番石油が残っているところは、国で言うとサウジアラビア、別の言い方をすると中東と言うことになります。

２：今一番石油を使っているのはどこの国か？
一番石油を使っているのがアメリカで、１日に1874.5万バーレルほど使っています。
アメリカが１日に使う量は世界が１日に使う量の25.6%で、２番目の日本が7.2%ですから、アメリカが使う量がとびぬけて多くなっています。

３：石油がなくなると生活にはどんなえいきょうがあるのか？ 石油の42%は熱源（火力発電で電気を作る、ストーブなどの暖房、コンロなど）として、39%が自動車や飛行機、船を動かす動力源として使われています。自動車を動かすガソリンは石油から作られています。残りの18%は洗剤、プラスチック、タイヤ、化学繊維（かがくせんい）の原料になっています。

日本では電気の約半分が石油を使う火力発電所で作られています。石油がなくなると、使える電気の量が半分になってしまいます。またガソリンで動かす自動車が動かせなくなります。また灯油や重油で動く飛行機や船も動かせなくなります。
プラスチックや服を作る化学繊維も新しく作れなくなります。
石油はいろいろなことに使われているので、石油がなくなると、たいへん生活が不便になります。また電気代やガソリン代など、いろいろな物の値段も高くなります。

1999年までに見つかっていた石油はあと41年でなくなってしまうと言われています。新しく見つかったり、取れる量が増えたりするので、41年で石油がなくなってしまうことは無いかもしれません。しかしいつかはなくなってしまう物なのです。今から石油がなくなったときのことを考えておかないと、本当になくなったとき、たいへんです。

Ａ．石油はあと何年でなくなるか？

理屈から言いますと、人類が現在消費している量は、現在自然界で出来てたまりつつある量をはるかに超えていますので、限りがあるのは確実です。

それでは今、未発見のものも含め地球上に存在する石油のすべての量はどのくらいか？ あるフランスの研究機関（業界では信用が高い）は、現在の消費量の100年分くらい は軽くありそうだと推定しています。ただしこれだけのものを探すためには、石油 が現在の値段の倍くらいになるという条件が必要、つまりそのくらいの値段でない と企業は探そうとしないということです。

では現在発見されている石油の量はというと、おおよそ40年分といわれています が、これが世間一般に可採年数と呼ばれるものです。不思議なことに可採年数は、 この20年間増え続ける傾向にあります。これは、主に技術の進歩と石油の値段の上 昇（企業にとっては儲かりますのでさらに探そうとします）によって、消費される 以上の石油が発見されつづけてきたということです。 また最近消費量が増えつつある天然ガスの量も、感覚的には石油と同じくらいある と言われています。ご存知かどうか、ガスから“無公害ガソリン”も作られはじめ ています（少し高めですが）

というわけで、石油がなくなるという意識はまだなかなか強くならないのだろうと 思います。 ただ、巨大油田の発見率は確実に低下しつつあり、今後10～20年の間に世界全体の 石油の生産量自体が減り始める（油田の生産能力に限界がある）というやや悲観的 予測もあり、例えば石油の値上がりなどへの心の準備が必要になってくるかもしれ ません。

その先は、石油の値上がりにつれ、エネルギー資源としてはガスの比重がさらに高 まっていくものと思います。　さらにその先は？　原子力？　太陽エネルギー？　 石炭のリバイバル？・・・・　地球温暖化の問題もありますね。

なおご質問にありました 「石油とは人間の体に例えると、リンパ液と同 じで体中に栄養を運ぶ役目をしてい るそうです。ですからもし石油がなくなると地球 に栄養が行き渡らないので、地球 が育むという役目を果たせなくなる」 というのは、人間の生活にとって石油がなくてはならない状況を比喩的に表現され たもので、産油国の砂漠化の問題とはあまり関係は無いものと思います。

可採年数についてはインターネット等で検索されますと情報は得られと思います。 （例えば　http://www.eccj.or.jp/databook/2000/12-1.html）

Ａ．ガス田でも石油が取れるし、或いは油田でもガスが取れるとい うことが一般的です。
もう少し詳しく言いますと、一般の油ガス田では、油ガス層が複数あり、油層やガス 層が混在する場合も多く、全体として両者の産出量のバランスから油田、ガス田、あ るいは油ガス田と呼んでいます。また油層にしましても、ある程度のガスが溶けてい るのがむしろ普通ですし、ガス層でも、地下状態ではガスで地上では液体になるコン デンセートという非常に軽質な油（ガソリンに近い）が含まれることが結構あります。

ご質問のあった福島県の場合、「いわき沖ガス田」からのガスに伴うコンデン セートです。
公表されている統計資料では、平成１１年度で、年間２億立方 ｍのガスに対し、油は1600KLで量的にはかなり少ないようです。
また全く採掘の実績の無い場所に、資源（石油・ガスと理解します）が存在する可能 性は無いかとのご質問に対する答えは、無いとはいえないけれど現在の技術や社会情 勢から言えば現時点では可能性は低いといえます。逆に言えば、これらのことが変化 すれば、新たな資源が開発（採掘）できるということです。

「社会情勢」に関して言いますと、資源というのは、経済的価値があって、つまり採掘 して利益があがる時、初めて「資源」と呼べるといえます。

戦前から戦後しばらくの間、つまりエネルギー資源が現在の日本においてよりもはる かに貴重あるいは希少であった時代、全国で多くの水溶性ガス田（地下水に溶けてい るガス）が開発されていたようです。例えば、山形、南関東（千葉、東京の江東区、 川﨑）、新潟、諏訪湖、清水、焼津、石川、岐阜、滋賀（琵琶湖周辺）、鹿児島など でガスが生産されたという記録が残っています。また当時の調査の主体であった地質 調査所による研究では、埼玉、大阪、熊本などの水溶性ガスも「資源」の候補として考 えていたようです。ちなみに、これらのうちで現在も生産が続いているのは、千葉、 新潟、秋田、宮崎など１０ヶ所ほどです（千葉は、日本のガス生産の２０％以上を担 っており国内では大規模なものです）

「技術」の観点からみますと、新しい資源候補として、ガスハイドレート（ガスが低温 化でシャーベット状になっているもの）というものが注目されています。特に静岡か ら四国の沖合いにかけての海域（南海トラフ）の海底直下には膨大な量のガスハイド レート資源が推定されており、本当の「資源」となるように、国を中心として調査およ び開発技術の研究が進められています。

なお水溶性ガス田等の経緯については、平成１０年に天然ガス鉱業会から発行されま した「日本の石油と天然ガス」に詳しい説明がありますので参考にしてください。

Ａ．ご質問いただき有り難うございました。
当協会ホームページは石油開発に関わる技術の普及を目的としております。残念ながら、ご質問は石油製品に関わるものと判断され、当協会の専門とは異なりますので、ご返答できません。付きましてはリンク集より石油学会等のホームページをご参照いただければ、幸いです。

Ａ．石油学会http://wwwsoc.nii.ac.jp/jpi/top.html もしくは　石油連盟　であればお答えできると思います。

Ａ．１．井戸のデータベース
一部の地域（例えばGOM、米国陸域）では有料のデータベースがあります。また世界中のこのような情報をアップデートしつつ提供することを生業としている会社もありますが、産出量に関しては油田、ガス田単位であり、井戸毎のものは有りません。当然これも有料、契約ベースです。

●油田ベースですと'International Petroleum Encyclopedia'(PennWell社発刊）の2001年版までは、毎年「Worldwide Production」として掲載されています。

●関連データベースで入手可能なものの一つとしては、以下の書籍があげられます。ＣＤ形式で1868年～2003年に発見された８７７主要ガス田情報（油ガス区別、発見年、深度、位置、埋蔵量、トラップタイプ、貯留層岩相・年代）が収録されています。日産量、回収方法は記載なし。

AAPG Memoir 78 Giant Oil & Gas Fields of the Decade 1990-1999 (2004),Michel T. Halbouty, ISBN 0891813594
http://bookstore.aapg.org/source/orders/index.cfm

2.回収法によるデータベース
●油井ベースでのデータベースは知る限りではありません。しかし、EORに関する統計調査として、Oil and Gas Journal Vol.102.14/ Apr. 12, 2004に'EOR Survey2004という記事があり、米国、カナダの他、世界各国のEORプロジェクトが油田別に記されています。

●１．で述べた「International Petroleum Encyclopedia(PennWell社発刊）」の1999年版にも米国、カナダを中心にした「1998Worldwide　EOR Survey」が掲載されています。なお、水圧入はごく当たり前の方法となっており、そのような記載は目にしたことはありません。
以上

Ａ．このホームページは、当協会を代表して石油・天然ガスの探鉱開発技術の啓蒙を主目的としており、残念ながらご質問は私どもの担当範囲を少し越えているかと思います。
既にお調べになっておられるかもしれませんが、石油備蓄基地・タンク（石油の貯蔵地）に関しましては紹介リンク先の石油天然ガス・金属鉱物資源機構（http://www.jogmec.go.jp）へ、精油所に関しましては石油連盟（http://www.paj.gr.jp）にお問い合わせ頂くのが適当かと存じます。
詳細については、上記の石油天然ガス・金属鉱物資源機構にお尋ねするのがよろしいかと思います。

Ａ．問い合わせに関してのコメントを以下に記します。

①探鉱技術の中で、従来の二次元震探から三次元震探の進歩が一番大きく貢献しました。三次元震探の技術の向上により試掘成功率が高まり、発見油田の開発計画の採掘井選定の際の経済的寄与にも貢献しました。最近は、老朽油田に対する４D（四次元)震探技術も登場しています。


②海洋掘削技術の進歩、特に大偏距掘削や水平堀の掘削技術が、既存油ガス田からの効率的油ガスの回収に寄与したと考えられます。海洋生産設備の技術的進歩も重要です。（岡津弘明氏の「クラスター油ガス田開発に見る技術革新-北海油ガス田を中心に」（石油/天然ガスレビュー2002・3　pp24-28参照)。


③北海油田も生産開始後、20年以上経過する油田が多くなり老朽油ガス田が、多くなりました。しかし、老朽油ガス田の延命策が二次回収などの技術を用いて実施されてきました。中東の大油田の多くは、1950-1960年代に発見されましたので、分類では、老朽油田となる年数になっています。メジャーが、北海油田などで　獲得した、油ガス田延命の新技術は中東などでも応用されつつあり、　OPEC諸国のメジャーに対する技術的信頼感は、一部ではますます高まっているとさえいわれています（岡津氏の「増進回収法（EOR）は北海を復興できるか？－英領北海油田における現状」（石油/天然ガスレビュー2002・1　pp37-38参照)。

参考資料の「石油/天然ガスレビュー」については、石油天然ガス・金属鉱物資源機構http://www.jogmec.go.jpをご覧下さい。

Ａ．当協会は、石油ガスの探鉱開発を専門としております。
今回の質問は、石油製品・精製部門の下記の石油連盟にお問合せ
されるようおすすめします。
石油連盟http://www.paj.gr.jp/

Ａ．石油の探鉱・開発部門を主流といたします当協会よりも下記団体にお問い合わせいただいた方がより的確なご回答がいただけると思いますので、ご紹介させていただきます。
 
 石油連盟：電話番号03-3279-3811（代）
 　　　　　　http://www.paj.gr.jp/

Ａ．油田の生産量は各生産井の生産量の和ですが、一般的には、生産は各生産井の能力一杯では生産せず余力を持たせて（絞って）生産しています。その理由は（１）能力一杯の生産を続けると、地層が崩壊したり、ガスや水のブレークスルー（ガスや水が原油を押しのけて先に出てくること）が起り、原油の回収量が減少する。（２）生産井に於いて腐食、水付き等のトラブルが有った時は、その坑井を密閉して改修作業を行うがこの坑井の生産を他の坑井の生産増で補うこと。各油田の状況によりどの程度の余力を持たせるかは異なりますが、中東のような大油田ではかなりの余力を持っていると思います。従って増産したいときは、各生産井の絞り方を緩くしてやれば瞬時に増産することが可能です。但し減退（生産量が一定に維持でき徐々に減っていっている状態）している油田では各生産井は能力一杯で生産している為増産余力は有りません。この様に油田での増産は瞬時に出来ますが、増産された油はパイプラインで貯油タンクに送られ、タンカー等で消費地に送られ、消費地でも製油所等で処理する前にタンクに貯油される為増産された油が直ちに消費地で
のガソリン等の製品増とはなりません。更に現在では大半の国では石油製品の生産量は一定であり、需要と供給がそれなりに釣り合いが取れているので、OPECの増産の意味は原油価格の低下を意図したことであると解釈されます。